日本語教師の将来性があるのかないのか知りたい人向けです。
はづき日本語教師を目指している人なら日本語学校の説明会や資料などで教師の数が足りないから将来性がある、などと聞いた方も多いのではないでしょう。
ただ、その割には日本語教師は大変で給料もそれほど良くないという意見もあります。
そうなると、これから日本語教師を目指してもいいのか心配になりますよね。
では、日本語教育における日本語教師の課題や将来性はどうなのでしょうか？
そこで、今回は「【日本語教師に将来性はある？】日本語教育業界の課題と未来」をご紹介します。
このコラムでは「将来性があるなら日本語教師を目指すべき？」もお伝えしています。
日本語教育における日本語教師の将来性
まずは、日本語教育の現状と将来性からお伝えします。
- 日本語教師の国家資格化
- 技能実習生の増加
- 海外での日本語の需要
日本語教師の国家資格化
令和6年度を目途に日本語教師が「公認日本語教師（仮称）」として国家資格されることがほぼ決定しています。
国としても国家資格をしなければいけない段階にきているのは間違いなく、将来を見据えた施策の一環だと考えられています。
その理由として、日本語教師の教師数を増やしつつ、質も担保していきたいという意思があるのでしょう。
技能実習生の増加
一般社団法人 日本語教育振興協会の2019年度調査によると、国別の学習で中国人とベトナムで約7割を占めると言われています。
もちろん、すべての方が技能実習生というわけでありませんが、今後、他のアジア圏からの日本語の学習希望者が増えるのは間違いないとされています。
特に、フィリピンやインドネシア（数%ほど）などは学習者が少ないですが、学習希望者がこれから増える可能性は高いといえます。
海外での日本語の需要
海外では日本のアニメや映画が人気になっていて、日本語を学びたいということが海外生活をしてみて分かりました。
日本語は単一の国でしか利用できないのに、それでも学びたいという方が多いのは魅力があると言えるでしょう。
さらに、近年は海外移住などで若くして外国に渡航して、日本国籍を持つ子ども増えてきました。
そういった方にも日本語を教える機会が増えてきています。
結論としては、日本語教育業界はトレンドに左右されにくい業界です。少子高齢化は間違いないので、いずれ移民に頼らざるを得ないのは明らかなので、日本語教育ニーズは将来的に爆発的に増える可能性もあるとも言えます。
じゃあ、日本語教師の将来性についてもっと知りたい！と思う方は、ヒューマンアカデミーの資料が図解入りで分かりやすくなっています。
自宅でその場で読めるので、日本語教師の将来性がまだ不安という方は資料請求を自分で検証してみましょう。
さらに、もっとヒューマンアカデミーの講座について知りたい方は、下記のコラムも参考にしてみてくださいね。
さらに、気になる費用については、下記をどうぞ。
日本語業界における日本語教師の課題
では、日本語教師としての課題には何があるのでしょうか。ポイントは、下記のとおりです。
- 常勤の日本語教師は全体の約6割
- 平均収入は200万~400万円
- 日本語教師は民間資格
常勤の日本語教師は全体の約6割
実は、日本語教師が常勤で働いているのは全体の約6割です。残りは、主に非常勤などになります。
そのため、必ずしも安定した収入が得られない方も多いのが実情です。
平均収入は200万~400万円
日本語教師の平均年収は、一般的な企業と比べても決して高いとは言えません。そのため、若い人が苦労するのでやめたほうがいいという話もあります。
これだけ需要があるとされているのであれば、もっと年収が上がってもよさそうなのですが、色々な理由からそうはなっていません。日本語教育としても大きな問題点です。
日本語教師は民間資格
日本語教師は現在のところ民間資格ですし、特に就職には資格は必ず必要なものではありません。
そのため、誰にでもなれるチャンスがある一方、教室の質が求められているいます。
国としても国家資格をしなければいけない段階にきているのは間違いなく、日本語教師の国家資格化は施策の一環だと考えられています。
その理由として、日本語教師の教師数を増やしつつ、質も担保していきたいという意思があるのでしょう。
将来性があるなら日本語教師を目指すべき？
結論は、将来性はあるとはいえ、あくまでも本人の日本語教師になる理由をもとに目指すべきです。
実は、日本語教師の課題は抱えつつも、国家資格化などの国の後押しや移民の増加、海外での日本語学習のニーズを考えると将来性はあるといえます。
ただ、介護業界と同様に需要が多いとしても給与や待遇が良いとは決して言えないですよね。
将来性も大切ですが、日本語教師として何をやりたいのかを漠然と思うのではなく、突き詰めて考えるべきです。
じゃあこれで、日本語教師に将来性があるのは分かった。では、どのようにして日本語教師になればいいかを次にお伝えします。
日本語教師になるための3つの方法
冒頭でもお伝えしましたが、日本語教師として働くために資格は必要ありません。
ただ、多くの求人情報では資格の取得が推奨されています。
実際に日本語を教える資格を得るためには、以下の3つの方法があります。
- 大学・大学院で日本語教育を専攻・副専攻の修了
- 420時間の日本語教師養成講座の修了
- 日本語教育能力検定試験の合格
1.大学・大学院日本語教育を専攻・副専攻
大学入学前の人は、素直に大学で日本語教育を専攻や副専攻を目指した方がいいと思います。
その他には他の学部をでているんだけど、大学院で日本語教育を専攻したいという人も、そうするのが一番早いと思います。
メリットとしては、日本語教師の求人によっては採用条件の1つに「4年制大学の卒業（学士）」が求められる場合があります。
大学や大学院で日本語教育を専攻して卒業すると、学士が得られるので就職に有利になります。
はづきさらに、模擬授業や教育実習などで実際に授業を体験できるので、大学に留学生がいると実習経験を身につけることができるのが大きなメリットです。
逆に、デメリットはもうすでに日本語教師で大学院の修士を持っている人が大勢いるということです。
そのため、少ない求人に応募が多すぎて就職難民になっている（条件の良い就職先を捜すから）なんて笑えない話も耳にします。
ただ、大学で専攻したものの社会に出て日本語教師以外の仕事を希望した時にはデメリットになる可能性もあります。
はづき2.日本語教師養成講座420時間を修了
大学を卒業している方なら、「420時間の日本語教師養成講座」で学ぶのも良いでしょう。
日本語教師養成講座に向いているのは、高い費用を払ってでも「就職するのに実習が大切だと思っている人」や「試験の合格よりもハードルの低い修了を目指す人」です。
机上での講義の他、模擬授業もたくさんあるのが、特徴です。受講生たちとも、グループワークなどを解して仲良くなれます。
注意点としては、この講座を取っても大卒の学歴がないと日本語学校で採用してもらえないことがあるのです。
これも、ケース・バイ・ケースなので、なんともいえませんが、私の同級生は二人ほど、短大卒なんだけど民間の日本語学校で働けていました。
はづきただ、お二人とも結局は日本語学校で教えながら忙しい合間をぬって、「放送大学」に編入して大卒の資格を取られました。
これって、ほんと大変だと思うんですよね。日本語教師は1年目が準備に追われる毎日です。
だから、「420時間の日本語教師養成講座」を選ばれる方で、大卒の学歴がない方は、その講座中に大卒の資格も取ってしまうことをオススメします。
あとは最近、公認された通信講座を選べば「420時間の日本語教師養成講座」も資格として認められるようになったようなのですが、この場合も模擬授業が足りなくなってきます。
日本語教師として無事採用されるようにするには、模擬授業で練習やフィードバックがもらえる講座を追加して受けることをオススメします。
3.日本語教育能力検定試験に合格
試験に合格するのは、学歴や年齢などが問われない、すごくフレキシブルな方法です。
日本語教育能力検定試験に向いているのは、「安い費用でも試験に合格すればいいと思っている人」や「地方や海外在住で通学しにくい人」です。
合格率が約26~30%と民間レベルの試験としては難しい部類に入ります。ただ、大学や他の検定試験に受かった人なら、勉強の進め方は似ていると思います。
はづき全くの独学で、本を見ながら進める方法と通信教育を受ける方法があります。
どちらを選ぶのかは好みの問題なのですが、続けられるのは通信教育に軍配が上がるかと思います。ペースを作りやすいですしね。
ただ、試験に合格するだけだと模擬授業がなくて実践力が足りないので、オプションで日本教師養成講座をやっている学校の「模擬授業コース」をとることをオススメします。
結局、社会人になってからから日本語教師になるには「日本語教師養成講座420時間を修了」か「日本語教育能力検定試験に合格」を選択することになります。
420時間の日本語教師養成講座を目指したい方向けに、下記のコラムでおすすめの講座をお伝えしています。
日本語教育能力検定試験の合格を目指す方にも、下記のコラムでおすすめの講座をお伝えしています。
日本語教育業界の課題と将来性まとめ
今回は「【日本語教師の将来性】需要は続く？日本語教育の現状と未来」をご紹介しました。
最近の世界情勢を考えても、日本への来る留学生が減少していることもあり、残念ながら日本語学校では休講や倒産も顕著に表れるようになりました。
しかも、日本語教師は給料が労働時間の割に給料が上がらない、というイメージもあり、これから日本語教師になろうとする人は悩ましいかもしれません。
ただ、確実に日本は少子高齢化が進むのは間違いはないので移民に頼る日が近づいています。現に、少しずつですが技能者が来日して生活しやすいようになっています。
その流れもあって、現在は日本語教師の国家資格化（仮称：公認日本語教師）の議論が盛んに取りざたされています。
そういった意味でも少しでも給料の改善と世間への日本語教師への認知度が高まることを期待しています。
