日本語教師の将来性があるのか知りたい人向けです。
日本語教師を目指してもいいいのでしょうか。日本語教師の将来性はどうなのかな。
現在、日本語業界では教師不足と国家資格化が注目されています。それなら、日本語教師になったほうがいいんじゃないかな、と思われている人もいらっしゃるでしょう。
ただ、一方で日本語教師は仕事内容が大変で給料もそれほど高くはないという意見もあります。
では、日本語教師になってもいいのでしょうか。
そこで、このコラムでは日本語教師の将来性があるのか、ないのかを紹介します。
日本語教育における日本語教師の将来性
まずは、日本語教育の現状と将来性をお伝えします。
技能実習生の増加
日本語教育振興協会の2019年度調査によると、国別の学習で中国人とベトナムで約7割を占めると言われています。
もちろん、すべての方が技能実習生というわけでありませんが、今後、他のアジア圏からの日本語の学習希望者が増えるのは間違いないとされています。
特に、フィリピンやインドネシア（数%ほど）などは学習者が少ないですが、学習希望者がこれから増える可能性は高いといえます。
日本語学習者の増加
海外では日本のアニメや映画が人気になっていて、日本語を学びたいということが海外生活をしてみて分かりました。
日本語は単一の国でしか利用できないのに、それでも学びたいという方が多いのは魅力があると言えるでしょう。
さらに、近年は海外移住などで若くして外国に渡航して、日本国籍を持つ子ども増えてきました。そういった方にも日本語を教える機会が増えてきています。
外国籍社員の増加
最近はグローバル化で企業のなかで外国籍の社員を占める割合が増えてきました。
そうなると、日本人と外国籍社員とのコミューニケーションが必要なり、企業で日本語学習を支援する取り組みがされています。
そのような場合に日本語教師が授業を受け持つことが増え、授業単価も高めなので収入が安定しやすくなります。
日本語教師の将来性としては、そもそも少子高齢化は間違いないので、いずれ移民に頼らざるを得なく、日本語教育ニーズは将来的に爆発的に増える可能性もあるとも言えます。
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日本語業界における日本語教師の課題
では、日本語教師としての課題には何があるのでしょうか。ポイントは、下記のとおりです。
- 常勤の日本語教師は全体の約6割
- 平均収入は200万~400万円
- 日本語教師は民間資格
常勤の日本語教師は全体の約6割
実は、日本語教師が常勤で働いているのは全体の約6割です。残りは、主に非常勤などになります。
そのため、必ずしも安定した収入が得られない方も多いのが実情です。
平均収入は200万~400万円
日本語教師の平均年収は一般的な企業と比べても決して高いとは言えません。そのため、若い人が苦労するのでやめたほうがいいという話もあります。
これだけ需要があるとされているのであれば、もっと年収が上がってもよさそうなのですが、色々な理由からそうはなっていません。日本語教育としても大きな問題点です。
日本語教師は民間資格
日本語教師は現在のところ民間資格ですし、特に就職には資格は必ず必要なものではありません。
そのため、誰にでもなれるチャンスがある一方、教室の質が求められているいます。
国としても国家資格をしなければいけない段階にきているのは間違いなく、日本語教師の国家資格化は施策の一環だと考えられています。
結局、日本語教師を目指してもいい？
実は、日本語教師の課題は抱えつつも、国家資格化などの国の後押しや移民の増加、海外での日本語学習のニーズを考えると将来性はあるといえます。
ただ、介護業界と同様に需要が多いとしても給与や待遇が良いとは決して言えないですよね。
日本語教師として何をやりたいのかを漠然と思うのではなく、突き詰めて考えるべきです。
じゃあ、これで日本語教師に将来性があるのは分かった。では、どのようにして日本語教師になればいいかを次にお伝えします。
日本語教師になる資格を取得するには？
実は、日本語教師として働くために資格は必要ありません。ただ、多くの求人情報では資格の取得が条件になっています。
実際に日本語を教える資格を得るためには、以下の3つの方法があります。
- 大学や大学院で日本語課程の修了
- 420時間日本語教師養成講座の修了
- 日本語教育能力検定試験の合格
1.大学や大学院で日本語課程の修了
大学や大学院で日本語教育の課程を修了する方法です。特に、公示校と呼ばれる日本語学校で日本語教師として働くには四大卒が必要です。
もし、四大卒の資格を持たれていない方や日本語を基礎から学問として学びたい方向けですね。
ただ、40代から大学や大学院に入りなおすのは簡単ではないかもしれません。
2.日本語教師養成講座を修了
四大卒あれば、420時間の日本語教師養成講座を修了するのが王道です。模擬授業もたくさんあるので、教育経験がない方でも実践を積むことができます。
ただ、費用が受講料として約50万円以上はかかる上に、最低でも6ヶ月ぐらいはかかるのが難点です。
なお、どの講座がいいかは、別コラムのおすすめの費用の安い日本語教師養成講座も参考にしてください。
3.日本語教育能力検定試験の合格
日本語教育能力検定試験の合格は、費用が養成講座と比べると安く、独学でも受験できるのが魅力です。
ただ、合格率が約26~30%と民間レベルの試験としては難しい上に、年に1回しか受験できません。
なお、どの講座がいいかは、別コラムのおすすめの日本語能力検定試験の対策講座をどうぞ。
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日本語教育業界の課題と将来性まとめ
今回のコラムでは「【日本語教師の将来性】需要は続く？日本語教育の現状と未来」を紹介しました。
最近の世界情勢を考えても、日本への来る留学生が減少していることもあり、残念ながら日本語学校では休講や倒産も顕著に表れるようになりました。
しかも、日本語教師は給料が労働時間の割に給料が上がらない、というイメージもあり、これから日本語教師になろうとする人は悩ましいかもしれません。
ただ、確実に日本は少子高齢化が進むのは間違いはないので移民に頼る日が近づいています。現に、少しずつですが技能者が来日して生活しやすいようになっています。
その流れもあって、現在は日本語教師の国家資格化の議論が盛んに取りざたされています。
そういった意味でも少しでも給料の改善と世間への日本語教師への認知度が高まることを期待しています。
